パン屋の開業に必要なものは？準備物を項目ごとに解説

パン屋を開業したい人の中には、必要なものが知りたい人もいますよね。また、何を用意するのかわからず、まずは全体像が知りたい人もいるでしょう。

当記事では、「パン屋を開業するときに必要なもの」を解説します。チェックリストも紹介するため、パン屋を開業したい人は参考にしてみてください。

パン屋を開業するときはあらゆるものが必要になる

パン屋を開業するときはあらゆるものが必要になります。時間がかかるものもあれば、費用がかかるものもあるため、パン屋を開業したい人は全体像を把握しつつ、必要なものとして挙げられるそれぞれの項目を確認してみましょう。

【パン屋を開業するときに必要なもの】

必要なものは多岐にわたりますが、想定しているパン屋の希望条件次第となるものもあります。時間がかかるものもあれば、費用がかかるものもあるため、パン屋を開業したい人は全体像を把握しつつ、それぞれの項目を確認してみましょう。

資金

パン屋を開業するときは資金が必要です。初期費用にあたる開業資金は想定しているパン屋の希望条件次第ですが、パン屋を開業するときはそれ相応の資金が必要になるため、まずはパン屋における開業資金の内訳のイメージを確認してみましょう。

【パン屋における開業資金の内訳のイメージ】

※イメージとなるため、実際の費用とは異なります。

パン屋の場合、開業資金は製造規模に左右される傾向があります。業務用機械を揃えるベーカリーの場合は設備費用が800万円程度かかることもありますが、家庭用機械と業務用機械を併用するベーカリーの場合は設備費用が100万円程度に収まることもあります。

また、開業資金は物件の状態にも左右されます。スケルトン物件の場合はインフラ設備を整備することになるため、工事費用が500万円程度かかることもありますが、インフラ設備が整備されている居抜き物件の場合は工事費用が200万円程度に収まることもあります。

なお、開業資金を工面するときは設備資金に加え、運転資金も用意することを検討してみてください。運転資金を用意することにより、経営が軌道に乗るまでの費用をまかなえるため、開業資金を工面するときは運転資金を用意することも検討してみましょう。

下記診断ボタンから開業に必要な資金を融資で借りられるかを無料で診断できます。これから開業に向けた資金調達方法をお考えの人はお試しください。

資金を準備するときは自己資金と借り入れの両面から考える

資金を準備するときは「自己資金」と「借り入れ」の両面から考えてみてください。初期費用にあたる開業資金を工面するときは自己資金と借り入れの両面から考えることがひとつのポイントになるため、パン屋を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

日本政策金融公庫総合研究所の「2022年度新規開業実態調査」によると、全業種の開業における資金調達額は「金融機関等からの借入（平均調達額に占める割合は69.2％）」と「自己資金（平均調達額に占める割合は21.3％）」が大半を占めています。

パン屋の開業にかかる費用が1,000万円と仮定した場合、開業資金のうちの200万円から300万円は自己資金から工面する計算です。そして、残りの700万円から800万円は銀行や信用金庫などの金融機関から借り入れることを念頭に置くことになります。

なお、自治体の中には、パン屋の開業を支援する補助金制度や助成金制度を設けている可能性があります。開業予定地を管轄する自治体次第ですが、パン屋の開業資金を工面するときは各自治体の公式サイトを確認することも検討してみましょう。

物件

パン屋を開業するときは物件が必要です。取得する物件は想定しているパン屋の希望条件次第ですが、物件の種類は「居抜き物件」と「スケルトン物件」に分けられるため、まずはそれぞれの物件の状態からメリットとデメリットを確認してみましょう。

【物件の種類ごとの状態】

「居抜き物件」とは、以前の借主が使用していた内装や設備が残ったままテナント募集されている状態の物件です。居抜き物件は造作譲渡とも言われ、内装や設備をそのまま使用できる状態となるため、内外装にかかる工期や費用を抑えられる傾向があります。

「スケルトン物件」とは、建物が構造駆体だけの骨組みの状態の物件です。スケルトン物件は設備や備品が取り除かれ、コンクリートが打ちっぱなしの状態となるため、レイアウトやデザインなどの店舗の内装を自由にできる傾向があります。

居抜き物件とスケルトン物件には、それぞれ一長一短の側面があります。メリットとデメリットは他にも考えられるため、パン屋を開業するときはそれぞれの物件の特徴を比較しつつ、希望条件と照らし合わせながら取得する物件を決めることを検討してみましょう。

パン屋の物件に関する情報が知りたい人は「パン屋の開業における物件探しのポイントを解説」を参考にしてみてください。

物件を取得するときは希望条件を考える

物件を取得するときは希望条件を考えてみてください。取得する物件を決めるときは希望条件からそれぞれの項目の優先度を考えることがひとつのポイントになるため、パン屋を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

【物件における希望条件の例】

たとえば、費用を抑えたい人には、内装や設備が残る居抜き物件が選択肢として挙げられます。スケルトン物件と比較した場合、レイアウトやデザインの自由度は劣る場合もありますが、以前の内装や設備が残る状態となるため、費用を抑えられる可能性があります。

また、固定客を確保しリピート率を重視したい人には、住宅が密集している住宅立地が選択肢として挙げられます。商業立地と比較した場合、人通りは少ないかもしれませんが、周辺住民が立ち寄りやすく、何度も買いに来てくれる可能性があります。

その他には、面積や賃料に加え、駅徒歩の分数や物件の階数なども考慮する必要があります。とくに、パン屋の場合は設備に関する規定や制限があるため、取得する物件を決めるときはその前提を踏まえながら決めることも検討してみましょう。

なお、物件取得後は必要な内装工事を施すことになります。パン屋の最低限必要な内装工事や工事費用の相場を知りたい人は「パン屋の内装をおしゃれで機能的にするレイアウトとデザイン例」の記事も参考にしてみてください。

設備

パン屋を開業するときは設備が必要です。導入する設備はいろいろありますが、設備の種類は「厨房設備」と「衛生設備」に分けられるため、まずはパン屋における設備の全体像を確認してみましょう。

【パン屋における設備の例】

パン屋の設備として挙げられるのは「厨房設備」です。パンの製造工程には、「計量する」「捏ねる」「発酵させる」「成形する」「焼成する」などのさまざまな工程があるため、各工程において使用する厨房設備を揃える必要があります。

また、パン屋の設備として挙げられるのは「衛生設備」です。パン屋の場合は食中毒の発生やアレルギー食材の誤混入などの食品事故が考えられるため、厚生労働省が指導する「HACCPに沿った食品衛生管理」を実行できる衛生設備を揃える必要があります。

なお、揃える設備はパン屋の営業形態によっても異なります。「ベイクオフ製法」や「QBD製法」などの冷凍した素材を使用する場合は製造工程を省略することにより、揃える設備が少なくなるため、営業形態を決めてから設備を導入することを検討してみましょう。

パン屋の設備に関する情報が知りたい人は「パン屋の開業における設備を揃えるときのポイントを解説」を参考にしてみてください。

設備を導入するときは施設基準を確認する

設備を導入するときは各自治体が定めている施設基準を確認してみてください。設備を導入するときは施設基準を満たしていることがひとつのポイントになるため、パン屋を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

【施設基準の例】

たとえば、洗浄設備は「2槽以上の洗浄槽を設けること」「熱湯や蒸気等を供給できる設備を設けること」などの要件が定められています。「45cm（横幅）×36cm（奥行）×18cm（深さ）以上」など、1槽あたりの大きさの目安が設けられている場合もあります。

また、保管設備は「食品や食材を衛生的に保管できる設備を設けること」「材料の保管場所と販売スペースを区分すること」などの要件が定められています。「保管庫に扉をつける」「食品と洗剤を一緒に保管しない」など、詳細な規定が定められている場合もあります。

なお、食品衛生法や各自治体の条例に基づく関係上、施設基準の詳細は保健所によっても異なります。定義や解釈が保健所ごとに異なる可能性もあるため、設備を導入するときは開業予定地を管轄する保健所の公式サイトを確認することを検討してみましょう。

備品

パン屋を開業するときは備品が必要です。用意する備品はいろいろありますが、備品の種類は「パン製造に使用する備品」や「商品販売に使用する備品」などのいくつかのタイプに分けられるため、まずはパン屋における備品の全体像を確認してみましょう。

【パン屋における備品の例】

パン屋の備品として挙げられるのは「パン製造に使用する備品」です。「天板」「番重」「焼き型」「焼型」「はかり」など、パン製造に使用する備品となるため、パンを製造している姿をイメージしながら必要となる備品を揃えることになります。

また、パン屋の備品として挙げられるのは「商品販売に使用する備品」です。「トング」「トレイ」「レジ袋」「POPボード」「ポイントカード」など、商品販売に使用する備品となるため、商品を販売している姿をイメージしながら必要となる備品を揃えることになります。

その他には、「清掃まわりの備品」「消毒まわりの備品」「レジカウンターまわりの備品」「インテリアまわりの備品」など、パン屋の備品は多岐にわたります。抜け漏れが発生するおそれもあるため、備品を用意するときは備品リストを作成することも検討してみましょう。

パン屋の備品に関する情報が知りたい人は「パン屋の開業における備品の揃え方を解説」を参考にしてみてください。

備品の数は1日の売上目標から考える

備品の数は１日の売上目標から考えることも方法のひとつです。備品の数は想定しているパン屋の事業規模から考えることがひとつのポイントになるため、パン屋を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

【1日の売上目標から考える備品数の例】

※イメージとなるため、実際の数とは異なります。

たとえば、客単価1500円のパン屋が1日の売上目標を9万円とする場合、1日あたりの目標来客数は60人です。8時間営業の場合は1時間あたり7.5人来店するため、ピークタイムも考慮すると、トングとトレイの必要個数は10個から20個と想定されます。

また、客単価1500円のパン屋が1日の売上目標を30万円とする場合、1日あたりの目標来客数は200人です。8時間営業の場合は1時間あたり25人来店するため、ピークタイムも考慮すると、トングとトレイの必要個数は30個から40個と想定されます。

パン屋の事業規模が大きくなればなるほど、必要になる備品の数も増える傾向があります。売上目標から逆算することにより、過不足なく備品を揃えられる可能性があるため、パン屋を開業したい人は売上目標から備品の数を算出することを検討してみましょう。

届出

パン屋を開業するときは届出が必要です。必要となる届出は想定しているパン屋の希望条件次第ですが、「すべてのパン屋が必要となる届出」と「パン屋の条件次第となる届出」に分けられるため、まずはパン屋における届出の全体像を確認してみましょう。

【パン屋における届出の例】

届出のひとつとして挙げられるのは「開業届」です。所得税や消費税などの国税を納める関係上、税務署に事業を開始した旨を申告することが義務付けられているため、パン屋を開業したときは開業届を提出することになります。

また、届出のひとつとして挙げられるのは「防火管理者選任届出書」です。防火管理者の選任における収容人数は建物全体の状況から判断されることになりますが、建物の収容人数が消防法の規定にあたる場合は防火管理者選任届出書を提出することになります。

なお、必要となる届出は想定しているパン屋の希望条件にもよります。パン屋の条件次第となる届出もあるため、パン屋を開業したい人はすべてのパン屋が必要となる届出を押さえつつ、パン屋の条件次第となる届出も押さえておきましょう。

開業に必要な届出の書類や提出先といった情報をまとめたガイドブックを無料でお配りしています。開業を考えている人はダウンロードしてみてください。

届出を提出するときは営業許可に関する情報を調べておく

届出を提出するときは営業許可に関する情報を調べてみてください。パン屋を開業するときは保健所の営業許可を得ることになる関係上、営業許可を取得できるかどうかはひとつのポイントになるため、パン屋を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

【パン屋における営業許可の例】

たとえば、パンの製造から販売までを行う場合は「菓子製造業許可」が必要です。菓子製造業許可を取得することにより、飲食をしてもらう行為も認められるため、想定しているパン屋次第では、菓子製造業許可を取得することになります。

また、食品の調理加工や客席での飲食を伴う事業の場合は「飲食店営業許可」が必要です。飲食店営業許可を取得することにより、パン以外の軽食を調理し販売する行為も認められるため、想定しているパン屋次第では、飲食店営業許可を取得することになります。

なお、営業許可の代わりとして営業届出を提出することにより、その店舗の営業を認められる場合もあります。想定しているパン屋の条件次第となるため、パン屋を開業したい人は開業予定地を管轄する保健所の公式サイトから必要となる手続きを確認してみましょう。

パン屋の営業許可に関する情報が知りたい人は「パン屋を開業するときの営業許可を解説」を参考にしてみてください。

資格

パン屋を開業するときは資格が必要です。必要となる資格は想定しているパン屋の希望条件次第ですが、「すべてのパン屋が必要となる資格」と「パン屋の条件次第となる資格」に分けられるため、まずはパン屋における資格の全体像を確認してみしょう。

【パン屋における資格の例】

すべてのパン屋が必要となる資格は「食品衛生責任者」の資格です。食品衛生法の定めにより、食品の製造や販売を行うときは食品衛生責任者を選任しなければならず、パン屋を開業するときは食品衛生責任者の有資格者を店舗に配置しなければなりません。

また、パン屋の条件次第となる資格は「防火管理者」の資格です。消防法の定めにより、建物の収容人数が従業員含めて30名以上の場合は防火管理者を選任しなければならず、該当するときは防火管理者の有資格者を店舗に配置しなければなりません。

なお、必要となる資格は想定しているパン屋の希望条件にもよります。パン屋の条件次第となる資格もあるため、パン屋を開業したい人はすべてのパン屋が必要となる資格を押さえつつ、パン屋の条件次第となる資格も押さえておきましょう。

パン屋の資格に関する情報が知りたい人は「パン屋の開業に必要な資格を解説」を参考にしてみてください。

資格を取得するときは経営に活かせる資格と検定も検討してみる

資格を取得するときは経営に活かせる資格と検定も検討してみてください。取得や合格せずとも開業することは可能ですが、開業後の経営に活かせるもの探している場合はひとつのポイントになるため、パン屋を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

【パンに関する資格と検定の例】

経営に活かせる資格として挙げられるのは「パン製造技能士」です。パン製造技能士は国家資格として位置付けられ、一定の実務経験は必要となりますが、検定試験に合格することにより、パンの製造における知識や技術を習得していることを証明できます。

また、経営に活かせる資格として挙げられるのは「パンコーディネーター」です。パンコーディネーターは民間資格として位置付けられ、講座を受講する必要はありますが、認定試験に合格することにより、パンに関わる知識や技術を習得していることを証明できます。

なお、今回紹介した資格や検定はそれぞれ試験内容が異なります。「筆記試験のみ」「実技試験＋筆記試験」「講習会＋筆記試験」など、資格や検定ごとに試験内容は異なるため、気になる人はそれぞれの公式サイトを確認してみましょう。

必要なものを揃えるときはチェックリストを作成する

必要なものを揃えるときはチェックリストを作成することを検討してみてください。パン屋を開業するときはあらゆるものが必要になるため、独自のチェックリストを作成することにより、計画的に開業準備を進められる可能性があります。

【チェックリストのイメージ】

チェックリストを作成するときのポイントはいくつかの項目に分けることです。「資金」「物件」「設備」「備品」「届出」「資格」など、いくつかの項目を分類することにより、チェックリストを活用するときに各項目の進捗状況を確認しやすくなります。

また、チェックリストを作成するときのもうひとつのポイントは備考欄を設けることです。「単価」「価格」「数量」「期限」「日付」「優先順位」など、補足事項を書き込むための備考欄を設けることにより、情報の抜け漏れを防ぐことに役立ちます。

ただし、今回紹介したチェックリストはあくまでもイメージです。チェックリストの項目は想定しているパン屋の希望条件にもよるため、独自のチェックリストを作成するときは開業後のパン屋をイメージしながら作成することを検討してみましょう。

まとめ

パン屋を開業するときはあらゆるものが必要になります。時間がかかるものもあれば、費用がかかるものもあるため、パン屋を開業したい人は全体像を把握しつつ、必要なものとして挙げられるひとつひとつの項目を確認しておきましょう。

また、必要なものを揃えるときはチェックリストを作成することを検討してみてください。パン屋を開業するときはあらゆるものが必要になるため、独自のチェックリストを作成することにより、計画的に開業準備を進められる可能性があります。

なお、必要なものを揃えるときは各自治体の担当者に相談しながら進めることも考えてみてください。必要なものは想定しているパン屋の希望条件によっても異なるため、各自治体の担当者に相談しながら進めることも検討してみましょう。