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音楽教室を開業したい!何をすればよい?
子供のころから音楽教室をやるのが夢だった、大手の音楽教室から独立したい、などの理由で音楽教室の開業を目指す人もいますよね。
当記事では、音楽教室を開業するために必要な準備を解説します。
音楽教室とは?
代表的なものとして、ピアノ教室やバイオリン教室などの楽器を学ぶ場としての音楽教室があります。その他にも、ボイストレーニングやリズム教室などの種類があります。
音楽教室は、大手企業から自宅を教室として使用している個人経営まで全国各地で経営されています。
子供向けの習い事だけでなく、大人向けのレッスンをメインにしている音楽教室もあります。
個人事業主として音楽教室を始めよう!
音楽教室を開業する場合、必要な資格はありません。
コンクールでの成績や、大手メーカーが実施している資格試験はありますが、取得していなくても開業することができます。
しかし、個人で音楽教室を始める場合であっても「開業届」の提出は必須です。
開業届を提出せずに税金を支払っていない、なんてことにはならないように注意しましょう。
管轄の税務署に「個人事業の開廃業等届出書」を提出しましょう。
自分以外の講師を従業員として雇用する場合には「給与支払事務所等の開設届出書」の提出も必要です。
開業する場所を決める
音楽教室と一口に言っても、どこでどのような形態で開業するかを決めなければなりません。
開業する地域を決める
まず、開業する地域を決めます。
子供をターゲットとして開業する場合や大人をターゲットとしている場合など、それぞれ集客可能性が高い地域で開業しましょう。
事前に開業する地域に住んでいる年齢層や性別などを調査しておくことは、音楽教室に限らず経営者にとって大切です。
地域を選ぶ場合、アクセスのしやすさで選ぶことがあります。
どこでレッスンする?
音楽教室を開始する場合、レッスンする場所を確保する必要があります。
地域を決めたら、実際にレッスンする場所を決めましょう。
音楽教室として使用できる場所は、賃貸スタジオや自宅が挙げられます。
以下の点に注目してレッスン場所を探してみましょう。
防音性
音楽教室を経営する場合、楽器を使用したり歌を歌ったりすることになります。
周囲の迷惑にならないように防音性は事前に確認しておきましょう。
また、立地条件が良く、ここで開業したい!と思っていた場所でも、音楽教室は騒音問題の要因になるので貸してくれない、という場合があります。
場所を借りて音楽教室を経営する場合は、防音性に注意が必要です。
規模
音楽教室の規模に見合ったレッスン場所を準備しましょう。
レッスン場所が広いのに講師は自分1人で、開校は週に3日、となると場所を借りている費用が無駄になってしまいますよね。
反対に、生徒数が多く講師も複数人いるのに、場所が狭くてレッスンが思うようにできない、ということも避けなくてはいけません。
事前に場所の大きさや生徒数などを想定して、どのくらいの規模が適切なのか把握しておくようにしましょう。
自宅で開業
音楽教室を開業する場合、場所を借りて開業する他に、自宅で開業する方法があります。
自宅で開業すると、開業資金を抑えられる場合があります。
立地条件が良く、集客に困らない場合、自宅での開業も検討してみましょう。
音楽教室のコンセプトを決めよう
どのような音楽教室を開業したいですか?
コンセプトが決まっていないと、集客や教室の雰囲気がまとまらずに、教室のイメージが付きにくくなります。
音楽教室だけではなく、飲食店や小売業であっても、お店のイメージは重要です。
誰に向けたレッスンを中心にする?
音楽教室に通う例として
①子供の習い事
②短期で結婚式などのイベントのために練習したい
③定年後の趣味として
④コンクールに出場するため
などがあるでしょう。
コンセプトを決める前に、生徒の年齢や技術の成熟度などで、ざっくりとしたコンセプトを決めておきます。
たとえば、「子供中心の初心者向けの音楽教室」「プロを目指す人向け」「大人の初心者向け」のように決めることができるでしょう。
コンセプトにあった教室作り
開業する音楽教室のコンセプトを決めたら、コンセプトにあった音楽教室を作ることができます。
また、初心者向けなのか、プロを目指す人向けなのか、扱う生徒によって教材も変わるでしょう。
コンセプトを決めずに開業した場合、どの教材が必要なのか、営業時間は何時までにするべきなのかを決めにくい傾向があります。
事前にコンセプトを決めておくことで、準備するべき教材を決めやすく、教室の雰囲気作りにも役に立ちます。
音楽教室の集客方法とは?
音楽教室を開業する際の集客方法にはどのようなものがあるのでしょうか?
チラシで宣伝!
開業予定地の周辺にチラシを配布して集客しましょう。
チラシの作成からポスティングまで請け負う業者があるので、依頼してみると良いでしょう。
口コミも重要!
音楽教室であっても開業時の口コミは重要です。
開業前に体験レッスンを無料で開催して口コミによる集客を目指しましょう。
HPの作成を忘れずに!
チラシを作成したり、体験レッスンを開催したり、開業前に認知度を上げることは大切ですが、音楽教室のHPを開設しておくことも大切です。どんな音楽教室だろう、とインターネットで検索した時にHPが出て来ると安心する場合があります。
また、HP上からの集客も見込むことができます。
前職からの生徒を引きつぐ!
前職で、大手の音楽教室などに所属し、講師として勤務していた人は、独立して開業する際に、以前勤務していた音楽教室から生徒が移ってきてくれることがあります。
音楽教室の開業にはどれくらいの費用が必要?
音楽教室を開業する場合
〇施設費用
〇教材費
〇人件費
〇楽器購入費
などが必要です。
施設費用
レッスンをする場所を借りる場合の契約費や賃料が必要です。
また、賃料は維持費として毎月発生するので、開業時には何か月分かの賃料を確保しておいた方が良いでしょう。
防音のための工事や内装工事費の見積もりも開業前にしておきます。
その他には、設備が壊れてしまった時の修繕費用も用意しておくべきです。
開業時に施設費用は決して安いものではありません。
開業後、事業が軌道に乗るまでは自宅で音楽教室を開く方法もあります。
自宅であれば新しく契約費用が必要になったり家賃が追加で発生したりすることがないため、開業時の資金を節約することができます。
教材費
音楽教室では楽譜などの教材費用が必要です。
開業する音楽教室のコンセプトにあった教材を購入しましょう。
子供を中心とした教室なのに、教材が大人向けでは使用することが難しいですよね。
しかし、全ての層に対応した教材を集めると費用がかさんでしまいます。
ターゲットとなる層に合わせた教材を選ぶことが重要です。
人件費
個人事業主として開業した場合、開業当初の人件費は必要ないかもしれません。
しかし、開業時にすでに通ってくれる生徒さんが複数人決まっている場合があります。
1人では対応しきれずに、開業時から従業員を雇用することもあるでしょう。
開業前から給与について考えておき、開業資金の中に人件費を含むようにしてください。
楽器購入費用
音楽教室を経営する場合、楽器の準備が必要です。
音楽教室の種類によって準備する楽器は異なりますが、楽器の購入には費用がかかる傾向があります。
可能な範囲内で準備するようにしましょう。
他に必要な費用は?
音楽教室を開業する場合、発表会やイベントを定期的に開催することがあります。開業してから1年間に開催したいイベントにどれくらいの費用が掛かるのかの見積もりをしておくと良いでしょう。
音楽教室は開業前の準備が大切
音楽教室を開業する場合は事前の準備が大切です。
開業しても生徒が1人もいなければ、経営は成り立ちません。
以前から音楽教室の講師として勤務していた場合は、通ってくれていた生徒に独立開業後に来てもらえるように宣伝しておきましょう。
開業の際には楽器購入などで費用がかさんでしまうことがあるので、自宅で開業するなどして初期費用を抑えることも検討してみましょう。
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この記事の監修者
株式会社SoLabo 代表取締役 / 税理士有資格者
田原 広一(たはら こういち)
平成22年8月、資格の学校TACに入社し、以降5年間、税理士講座財務諸表論講師を務める。
平成24年8月以降 副業で税理士事務所勤務や広告代理事業、保険代理事業、融資支援事業を経験。
平成27年12月、株式会社SoLabo(ソラボ)を設立し、代表取締役に就任。
お客様の融資支援実績は、累計6,000件以上(2023年2月末現在)。
自身も株式会社SoLaboで創業6年目までに3億円以上の融資を受けることに成功。
【書籍】
2021年10月発売 『独立開業から事業を軌道に乗せるまで 賢い融資の受け方38の秘訣』(幻冬舎)
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