ピアノ教室を開くには?開業届と月謝の目安・防音など | 開業支援の相談なら「開業支援ガイド」

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ピアノ教室を開くには?開業届と月謝の目安・防音など

ピアノ教室を開きたいと考えている人の中には、どういった手順で進めればいいか知りたい人もいますよね。ピアノ教室を開く場合に必要な知識を解説します。

ピアノ教室を開くのに必要な備品

ピアノ教室を開くのに必要な備品と、ポイントを確認しておきましょう。

ピアノ

ピアノ教室では、アップライトではなくグランドピアノを置く傾向があります。美しい響きを持つグランドピアノですが、サイズが大きいのが一つの問題点です。奥行きが150cmから240cm以上あるため、自宅に設置するなら部屋の広さは8~10畳は必要となります。

また、部屋の間口が狭い場合はグランドピアノを入れることができません。

部屋の広さに応じて、アップライトピアノかグランドピアノのどちらかを選択しましょう。

楽譜

自身で練習している楽譜以外に、教える生徒を想定した楽譜を一通り用意しておくとよいでしょう。たとえば、シニア向けであれば懐メロやリチャードクレイダーマンなどの楽譜を用意するイメージです。

メトロノーム

カチカチとリズムをとるメトロノームは、基礎のピアノレッスンに不可欠です。振り子式や電子式のメトロノームがあります。

月謝袋

ピアノ教室でおなじみ、月謝袋です。Amazonで10枚300円程度から購入できます。手作りの袋を作ってもカワイイですね。

椅子

ピアノイスとは別に、講師のあなたがピアノ横で座る椅子がないのであれば用意しましょう。レッスンの立て込む日は、一日中立っていると疲労してしまうことがあります。

どこでレッスンをするか?

ピアノのレッスンをする場所も検討する必要があります。それぞれのポイントを確認にしておきましょう。

自宅でレッスンする場合は騒音対策が必要になる

自宅でレッスンをする場合に気になるのは、防音についてです。ピアノ教室を事業として行うのであれば、防音施設は必須になります。しかし、費用がかかる傾向があります。

アップライトピアノ用の断熱防音パネルやピアノの脚につけるゴムなどのグッズも売っていて、これらを組み合わせることにより予算を抑えられる場合もあります。これらのグッズや電子ピアノの消音機能などを使うなども合わせて検討しましょう。

防音室を作るのであれば、ネット検索で防音室の工事業者に見積りを複数取って検討します。防音工事には様々な種類の工事があります。

たとえば、防音ドアをつけるかどうか、反響仕様をいれるかどうか、などがあります。防音室の工事についての知識をつけてから見積りや問合せをすると良いです。ちなみに、工事にかかる期間は約3週間、工事費用は200万円前後が相場です。

レンタルスタジオを借りる場合は使用料がかかる

自宅だけでなく、防音施設付きのレンタルスタジオでピアノ教室を開く人もいます。防音施設にお金がかかる、レンタルスタジオが増えているというのが背景にあります。

1時間1,000円~5,000円程度のレンタル料でピアノの設置された部屋を借りることができます。Instabaseなどのスペース貸しサイトを見て検討しましょう。

月謝はいくらが相場?

月謝は、お客さんの属性によって相場が異なります。お客さんの属性ごとに相場を確認しておきましょう。

子供用の教室の場合

大手ピアノ教室の場合、月謝の相場は7,000円です。個人の教室の場合は、45分前後のレッスンで月謝5,000円が相場です。

一般の方向けの教室の場合

学生から大人やシニア向けの教室では、相場が7,500円ほどで、子供よりレッスン時間も60分と長めなので高額になります。

個人の場合も同じく相場は8,000円前後です。

音大生向けのレッスンの場合

有名な先生の場合は1レッスン30分で5,500円~、月4回で22,000円前後が相場です。ただし、毎年有名大学に合格させていて、自身も有名大学を卒業しているなどの経歴がないと難しい場合もあります。

それ以外でも、ソルフェージュや音楽理論など音楽学校の受験対策ができる講師であれば、月1万2,000円以上の月謝が相場です。

開業届を出そう

開業届を開業後1か月以内に提出すると、次年度からは自動的に自宅または事業所に確定申告書が届きます。開業届は一時的でなく、繰り返しその事業から収益を得る場合、提出しなければいけない書類です。

開業届は、あなたの住む街の税務署(または事業所を所管する税務署)へ提出します。

まとめ

ピアノ教室を開くためには備品を揃え、開業届を出すことで始められます。対象者を子供とするのか、または子供と大人にするのか、月謝はいくらにするのかなども決めていきましょう。

集客は、スクルーやekitenなどの無料サイトを使えば広告費を抑えられることがあります。

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この記事の監修者

田原 広一(たはら こういち)

株式会社SoLabo 代表取締役 / 税理士有資格者

田原 広一(たはら こういち)

平成22年8月、資格の学校TACに入社し、以降5年間、税理士講座財務諸表論講師を務める。
平成24年8月以降 副業で税理士事務所勤務や広告代理事業、保険代理事業、融資支援事業を経験。
平成27年12月、株式会社SoLabo(ソラボ)を設立し、代表取締役に就任。
お客様の融資支援実績は、累計6,000件以上(2023年2月末現在)。
自身も株式会社SoLaboで創業6年目までに3億円以上の融資を受けることに成功。

【書籍】
2021年10月発売 『独立開業から事業を軌道に乗せるまで 賢い融資の受け方38の秘訣』(幻冬舎)

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